保護者向け

007.最初の選択が合格率を飛躍的に高めるー志望校選び②ー

志望校選びで勉強の範囲が大きく変わる

 受験制度の基本的な知識をおさえたところで、いよいよ本題である志望校選びについてみていきましょう。

 志望校選びは、受験勉強の戦略を定める上で非常に重要です。志望する大学が決まれば、どの科目が入試で必要になるのか、逆にどの科目が入試で不要になるのかが決まります。つまり「どの大学を受験するのか」によって、力を入れて勉強すべき科目が変わってくるわけです。

 大学入試では国語(現代文、古文、漢文)、社会(地理歴史、公民)、数学(ⅠA、ⅡB、Ⅲ)、理科(物理、化学、生物、地学、同様の基礎科目)、英語(外国語)が出題教科で、大学や学部等によって受験科目は異なります。

 国公立大学の多くは、文系、理系を問わず、共通テストにおいて、すべての教科を受験で使います。私立大学の場合は、文系では英語と国語、社会が、理系では英語と数学、理科が出題教科となっているところが一般的です。

 ただし、国公立も私立も、大学によっては必要となる科目が減少することがあります。たとえば、文系の国公立大学には数学が必須ではなく、理科も必要としない大学もあります。また、教科ごとの配点が異なることもあります。

 さらに細かいことを言えば、教科のなかにはより細かな科目に分かれているものがあり、どの科目が出題科目となるのかは、やはり大学ごとに異なってきます。

 たとえば数学の科目には「数学Ⅰ」「数学Ⅱ」「数学Ⅲ」「数学A」「数学B」があります。理系の大学の入試ではこれらすべてが出題科目となっているのが一般的ですが、なかには一部を出題しない大学もあります。国公立大学か私立大学にするか、また文系と理系のどちらにするのか、さらにはどの大学を受験するかによって、出題教科・科目は異なってきます。

 こうした違いがあることを十分に意識して、志望大学の出題教科・科目に絞った勉強を計画的に行っていくことが大切です。

志望大学合格には受験戦略が必要不可欠

 図表3‐18は2021年の大阪大学外国語学部の入試配点です。

 大阪大学の外国語学部に合格するには、共通テストで75〜80%程度、2次試験で50%以上の得点を取ることが必要とされています。しかし、配点を見るとわかりますが、共通テスト150点、2次試験500点の合計650点で、圧倒的に2次試験配点が高いことがわかります。

 これをあまり意識せずに、共通テストを75%以上取らないといけないと考えてしまい、共通テストの対策ばかりしていても合格はできないことがわかります。

 また、科目別に見ると2次試験は英語・国語・数学または世界史の3科目で受験しますが、英語の2次試験の配点が300点と非常に大きく、共通テストと2次試験の合計は全体の配点の650点の半分である325点となっています。これは英語の点数が低ければほぼ合格できないということです。

 逆に数学は2次試験で選択しなければ650点中25点にしかならず、仮に共通テストの得点が50%でも80%でも7~8点の差しかありません。共通テストで数学を50%から80%に上げるためには数百時間は必要になってくるため、ここに時間を割くぐらいなら、2次科目の点数を上げるために英語をメインにして時間を使ったり、点数を上げやすい理科や社会の勉強をしたほうが効率的です。大阪大学を受けるためには共通テストで高得点を取らないといけないと考えてしまいがちですが、配点をしっかり把握することで、別の受験戦略を立てることが可能になります。

 この他にも文系で数学や理科がどうしても苦手な場合、東京都立大学法学部、滋賀大学経済学部など、国公立大学でも英語・国語・地理歴史の3科目だけで受験できる大学も存在しますし、私立大学でも法政大学T日程や関西大学など2科目で受験できる難関大学や、英語や数学など主要科目を使わなくてもよい受験方式を取っている大学もあります。

大学に合格するためには各科目の偏差値を上げることを意識するだけでなく、目標とする大学に合わせて科目の比重を考慮して、合格するための学力を習得すること、または自分の得意科目に合わせて大学を選択することが重要です。

 このようなことを、受験勉強の初期に考えることが非常に大切です。

※注:2021年度の受験でのデータです。詳細は大学ホームページでご確認ください。

過去問を見ずに大学受験は成功しない

 同志社大学と立命館大学はどちらも関関同立と言われる関西のトップグループの私立大学ですが、問題傾向は大きく異なります。特に大きく違うところは次の二つです。

・英作文や英文和訳などの記述問題が出題されるかどうか

・4択の英文法問題が出題されるかどうか

 長文のレベルは同志社大学のほうが難しく、さらに英作文や和訳問題など記述問題が出題され、同志社大学をめざす受験生は対策が必須となります。一方、立命館大学ではそれらの問題は出題されないため、記述問題対策は不要となります。

 立命館大学では4択の英文法問題が出題されます。同志社大学でも長文のなかで文法知識を問われる問題は出題されますが、立命館大学のように単体での出題はありません。そのため立命館大学を志望するには、4択の英文法を学習に取り入れるべきですが、同志社大学ではその時間を記述対策などに時間を費やしたほうが得点を上げられる可能性が高くなります。

 このように同じ難関私大のトップグループでも問題の傾向に差があるため、受験勉強の初期段階から知っているかどうかで学習効率は大きく変わります。

入試の出題教科はどのように把握すればよいのか

 志望校を早期に決め、勉強する範囲を定めることによって、合格できる可能性を大きく高めることが可能になります。では、勉強範囲――つまりは志望校の出題教科・科目を知るにはどうしたらよいのでしょうか。

 まずは各大学の入試の概要等の情報を網羅した、大学受験生向けのポータルサイトを利用するとよいでしょう。特に使い勝手のよいサイトとしては「大学受験パスナビ」(旺文社)が知られています。また、各大学のオフィシャルサイトでも「入試情報」などの箇所で出題教科・科目等の試験内容について詳しく紹介されています。ただし、試験内容は毎年同じとは限らず、大学によっては変更する可能性があるので注意が必要です。

 一例をあげると、早稲田大学の国際教養学部では2020年まで英語と国語、社会(もしくは数学を選択)を独自に出題していました。しかし、2021年からは独自試験は英語だけとなりました(国語と社会〈数学〉については共通テストが利用される)。

 試験内容が変更されるとしてもいきなりではなく、大学のサイト上で事前に告知されます。入試の変更情報等を見逃さないためにも、志望大学を決めたら大学ホームページを定期的にチェックすることをおすすめします。

併願校は第一志望と出題教科を重ねる

 受験する大学の選択に関しては、第一志望校だけでなく併願校をどこにするのかも決める必要があります。併願校とは、第一志望校に万が一受からなかった場合を想定して、進学先を確保することを目的に受験する大学です。

 そして、この併願校を選ぶ際にも出題教科・科目が選択の大きなポイントになります。

 結論からいうと、併願校は第一志望の大学と出題教科・科目が重なるところを選ぶのが適切です。第一志望の大学では出題されない教科・科目が、併願校の試験に含まれていると、わざわざそのための勉強をしなければならなくなります。その結果、第一志望校の出題教科・科目の勉強時間が減ることになります。つまりは、第一志望校の合格可能性がそれだけ下がるおそれがあるわけです。

 また、併願校でしか出題されない教科・科目の勉強は、受験生からすると、モチベーションを上げにくいものです。特に第一志望の大学の受験日が近づくにつれ、「なぜ、自分はこんな勉強をしているのだろう」と、まるで無駄なことをしているような感覚に陥ってしまうことがあります。

 第一志望の大学と併願校の出題教科・科目が同じであれば、こうした不合理な状況を免れることができます。

調査書の評価を高めれば指定校制で逆転合格も可能

 志望校を決める際には一般選抜だけでなく、前述した学校推薦型選抜の指定校制が活用できるかどうかも、ぜひ検討してみてください。

 指定校制で受験した場合、一般選抜のように国語や英語、数学などの教科・科目の試験はなく、書類選考や面接・小論文などで合否が決まります。そのため、一般入試では入るのが難しいレベルの大学でも指定校制を使うことにより、合格できる場合もあります。ただし、指定校制には学内選考があるので、希望する場合は学校の定期テストで好成績を修める必要があります。

 評価は、主に定期テストの点数を基に行われます。そのため、1年生のときから定期テストで全教科に関して好成績を得るよう努力することが求められます。また、学校によっては、1年生のころから指定校制で受験する意思を示しておかないと選考の対象にならないところもあります。そのような学校では、1年生、2年生の成績が良くても3年生になってからでは受け付けてもらえないおそれがあるので注意が必要です。

 「子どもの高校が指定校制の対象となっているのか」も含め、指定校制に関する情報は、子どもや保護者にはなかなか伝わってこないものです。

 そこで、指定校制を利用したいのであれば、積極的に情報を得ようとする姿勢が必要になります。情報収集の手段としては、1年生のときから三者面談の際に担任に相談したり、子どもの通っている高校で実際に指定校制を使って合格した先輩やその保護者から話を聞いたりするなどの方法が考えられます。

 なかには高校受験の段階で、その学校がもっている指定校制の枠をチェックするという親もいます。指定校制によって一般選抜では難しい学校に合格できる可能性があるという利点がありますが、早期から意思表示しておく必要があるということを念頭に置いておく必要があります。

 指定校制で受験する場合は、全科目で高い評定を取ることが最優先になるので、定期テストの点数を第一に考える必要があります。もちろん確実に合格できるとは限らないので、一般選抜も視野に入れて勉強することになります。普段は一般選抜の勉強を、定期テストの前には定期テストの勉強を最大限に行うという戦略になります。

公募制ですべり止めを確保する

 一般選抜や指定校制以外の試験制度としては、先に解説した、学校推薦型選抜(公募制)もあります。

 総合型選抜や指定校制は、合格した場合に必ず入学しなければならない専願です。

 一方、公募制は大学によっては専願しか認めないところもあれば、併願を認めるところもあります。そこで、国公立大学を第一志望とする場合には、併願が認められる私立大学を公募制で受験することも積極的に検討してみるとよいでしょう。

 公募制は一般的に11月ごろに試験が行われます。そこで合格を得ておけば、本命である国公立大学の試験対策に集中して取り組むことができます。

 国公立大学を受験する場合、1月の共通テストの後に併願した私立大学の一般入試を受けるため、時間をとられることになります。公募制で大学を確保しておけば、そうした時間のロスが避けられるので、同じ国公立大学を本命としているライバルたちに差をつけることができます。

 もちろん私立大学志望の場合でも第一希望だけでなく、公募制で滑り止めをキープしておくという考えで受験することもおすすめです。滑り止めを合格しておくことで、受験数をセーブしつつ、志望校への対策に時間を充てることができます。ただし合格した大学への入学金が発生することは、注意しておく必要があります。

 

 

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